氷河期・バブル・Z世代でこんなに違う？世代別の賃金格差とその背景を解説

同じ日本で働いていても、世代によって「給料のもらい方」や「賃金水準」には大きな違いがあります。バブル世代は高い給与と安定を享受し、氷河期世代は低い賃金とキャリア形成の困難に直面し、Z世代は新しい価値観の中で働いています。

この記事では、氷河期世代・バブル世代・Z世代の賃金格差の実態と、その背景にある社会的要因や構造の違いをわかりやすく解説します。

各世代の特徴と社会背景

バブル経済期に就職した世代。終身雇用・年功序列の恩恵を最も強く受けた世代であり、企業の成長と共に昇給し、ボーナスや退職金も安定していたのが特徴です。

この世代の平均年収はピーク時で600〜700万円以上に達することも珍しくなく、現在も高所得者層としての地位を維持しています。

就職氷河期（1993年〜2005年頃）に社会に出た世代です。バブル崩壊後の長期不況の中で、新卒一括採用が極端に減少し、正社員になるチャンスすら得られなかった人も多いのが特徴です。

一度非正規ルートに入ると、正社員登用が難しく、賃金水準が低いままキャリア後半に突入するケースが目立ちます。

最も若い世代で、デジタルネイティブ世代とも呼ばれ、働き方の価値観が従来と大きく異なるのが特徴です。

Z世代は「平均年収400万円前後」ですが、成果報酬型の企業に就職すれば年収600万円超も珍しくない一方、非正規やフリーランスの場合は低所得層にとどまるケースもあり、賃金格差が広がる傾向にあります。

バブル世代と氷河期世代の間では、企業の採用意欲そのものが全く異なっていました。1980年代は企業が新卒を積極採用していましたが、1990年代以降は不況で採用を縮小。氷河期世代は「努力ではどうにもならない壁」に直面したのです。

特に氷河期世代は「日本型雇用」の限界に最も影響を受けた世代であり、個人の能力ではなく“就職した時代”が収入差を決定づけたといえるでしょう。

バブル世代は終身雇用制度のもと、昇進・昇給を自動的に得られました。一方で、氷河期以降の世代にはその仕組みが徐々に崩れ、Z世代では「転職ありき」のキャリア設計が一般化しています。

この違いが、世代ごとの年収格差を固定化・拡大する大きな要因になっています。

※上記は総務省・厚労省のデータや民間調査をもとにした参考値であり、業種・地域によって差があります。

氷河期世代は、年収の低さだけでなく、年金額の少なさ・住宅ローンの組みにくさ・老後の備え不足といった問題にも直面しています。このまま何の対策もないと、将来的に生活保護や社会保障の負担増が避けられないとも言われています。

自由な働き方を選べるZ世代ですが、雇用の安定性や社会保障の対象外になるリスクも抱えています。高収入層と低所得層の二極化が進むことで、同じ世代内でも格差が広がる可能性があるのです。

今後は、世代を問わず「努力やスキルに見合った報酬」が得られる社会を目指す必要があります。そのためには、

といった社会全体の改革が不可欠です。

賃金格差は「本人の努力不足」ではなく、時代背景や社会制度によって生まれた構造的な問題です。特に氷河期世代は、制度の谷間に置き去りにされてきた“見えにくい被害者”ともいえるでしょう。

それぞれの世代が直面する課題を知り、相互理解と制度の見直しを進めることが、日本社会全体の持続性に直結します。